会社概要
| 会社名 | 株式会社ライトアップ |
|---|---|
| 設立 | 2002年4月5日 |
| 本社所在地 | 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-15-1 渋谷クロスタワー32F |
| 電話番号 | 03-5784-0700（代表） |
| 資本金 | 9,970万円 |
| 代表者 | 代表取締役社長 白石 崇 |
| 経営陣 | 取締役 村越 亨 佐藤 寛信 吉本 信治郎 吉川 浩永 原 大二郎（弁護士）
監査役 細川 幸一郎 大雲 卓雄 本行 隆之 |
| 社員数 | 約100名 （派遣・アルバイト含む） |
| 主要取引先 | 博報堂、読売広告社、大広、博報堂DYインターソリューションズ、 博報堂アドダム、博報堂プロダクツ、 博報堂アイ・スタジオ、電通、電通イー・リンク、電通テック、電通パブリックリレーションズ、東急エージェンシー、 電通サーチ＆リンク、トランスコスモス、アイ・エム・ジェイ、アサツーディ・ケイ、オプト、カレン、 スパイスボックス、セプテーニホールディングス、朝日広告社日経広告、オグルヴィ・ワン・ジャパン、 NTT NTTコミュニケーションズ、NTTラーニングシステムズ、NTTレゾナント、エヌ・ティ・ティ・ナビスペース、 エヌ・ティ・ティ番号情報、ニフティ、NEC、ミクシィ、ヤフー、ソフトバンクモバイル、 マイクロソフト、アウンコンサルティング、サイボウズ・メディアアンドテクノロジー、トライコーン、 マイスペース、アイレップ、インデックス、ガイアックス、サイバーエージェント、ツタヤオンライン、 ファンコミュニケーションズ、フルスピード、日本マクドナルド、エイベックス・エンタテインメント、 ドリーミュージック MTVNetworksJapan、コナミデジタルエンタテインメント、サンケイリビング新聞社、 ディノス ニッセン、ムトウマーケティングサポート、ハー・ストーリィ、バンダイナムコゲームス、 ビジネス・ブレークスルー、IHG・ANA・ホテルズグループジャパン合同会社、プリンスホテル、リクルート、 ワイキューブ テンプスタッフ、ベネッセコーポレーション、学習研究社、フジテレビジョン、昭文社、世界文化社、 図書印刷、扶桑社、瀬戸内海放送東大家庭教師友の会、ヤマハ、コクヨ、千趣会、日立コンサルティング、 富士通アプリコ、昭和シェルビジネス＆ITソリューションズ、新日鉄ソリューションズ、ＤＮＰデジタルコム、 大塚製薬、筑波大学大学院、産業能率大学、九州大学、河合塾、平安女学院、東京証券取引所、 財団法人国際文化フォーラム、財団法人大阪市都市型産業振興センター、財団法人大田区産業振興協会、 独立行政、法人物質・材料研究機構 |
受付
外観
アイクリエイショングループ
アクセス
東京本社はＪＲ渋谷駅ヒカリエ口から徒歩2～3分、渋谷クロスタワー32Ｆです。
ヒカリエを抜けて右側に30ｍ、国道246号（青山通り）の歩道橋を渡ったビルです。
ヒカリエを抜けて右側に30ｍ、国道246号（青山通り）の歩道橋を渡ったビルです。
会社沿革
| 2002年4月 | サイバーエージェント社コンテンツ部門メンバーが中心となり設立 |
|---|---|
| 2002年6月 | クリエイターネットワーク整備開始（後に3000名へ） |
| 2004年4月 | ブログシステム「MovableType」国内初の代理店に。ブログセミナー初開催 |
| 2005年10月 | ポータルサイト型ブログシステム「＠BLOG」提供開始 |
| 2006年5月 | バズマーケサービス「ブログクリップ」提供開始（ブロガー30万人のネットワーク） |
| 2006年9月 | 企業向けSNS構築システム「アスタル」提供開始 |
| 2007年10月 | 口コミポータルサイト構築システム「xPortal」提供開始 |
| 2007年10月 | 第5回「デロイト トウシュ トーマツ 日本テクノロジー Fast50」において国内15位を受賞 |
| 2007年12月 | 「デロイト アジア太平洋地域テクノロジー Fast500」で86位を受賞 |
| 2008年4月 | クラウドツール共同開発サービス「WGPs」提供開始（後にJDネットワークへ） |
| 2009年5月 | 全自動SEOツール「SEOオートマチック」提供開始（3万件ののべ利用数へ） |
| 2011年1月 | オンライン英会話サービス「ワールドトーク」提供開始（1万人の利用者へ、システム外販も開始） |
| 2012年4月 | 人材採用事業、人材育成事業開始（人材紹介業免許取得） |
| 2014年4月 | 補助金・助成金取得支援サービス「Jマッチ」提供開始（初年度7000社の利用へ） |
| 2015年6月 | 東証一部上場「オプトホールディング」より出資、グループ会社へ（引き続き経営陣で株式の過半数は所持） |