SNSアカウントを作る際、最低1つ用意する必要があります。

「会社の個人メールアドレス」を登録することも多いかと思いますが、あまり良い選択とは言えません。アカウントを作った担当者が部署異動や退職となった場合、ログインパスワードすら引き継がれていないと誰もログインできなくなるリスクがあるからです。

アカウントに登録するメールアドレスは、会社の個人メールアドレスではなく、メーリングリストなど複数人が受信できるメールアドレスを登録するようにしましょう。
複数人が受信できるメールアドレスであれば、パスワードがわからなくなった際も、リマインドメールを受け取ることができます。

会社の個人メールアドレスではなく、GmailやYahoo!メールなどのフリーメールアドレスを登録するケースもあるかと思いますが、これもフリーメールアドレスにログインするパスワードが引き継がれないおそれがあるので、避けた方が良いでしょう。

ずべてのSNSに必須というわけではありませんが、電話番号を登録することが可能です。
企業アカウントであれば、電話番号も念のため登録することをお勧めします。
メールアドレスでログインできなくなった際も、電話番号経由でログインに必要なセキュリティコードを受け取ることができます。
固定電話を登録することができないので、社用携帯電話を用意するなどしていざというときの「保険」として登録しておきましょう。

特にFacebookページアカウント作成の際は、Facebookの個人アカウントの登録も必要です。
Facebookページの編集や投稿は、個人アカウントでログインした状態で行ないます。

Facebookの個人アカウントは実名での登録が必須です。
会社用のFacebookページのために存在しない名前で登録するという話も聞きますが、これは避けた方が良いでしょう。
実名での登録が規約で定められている上に、何らかの事情でアカウントが凍結された際、アカウント復旧するためには本人確認書類をアップロードする必要があります。

個人アカウントが凍結されると、Facebookページも更新できなくなるので、本人確認書類の記載名のまま個人アカウントを登録するようにしましょう。

Facebookページを編集する個人アカウントは複数登録することができます。
1つのアカウントが凍結されても、すぐに別アカウントでログインできるように、複数登録することが望ましいです。

LINE公式アカウントにおいては、登録後、「未認証アカウント」→「認証済アカウント」への審査を申請することができます。
認証済アカウントになると、その企業アカウントが本物であると証明する「バッジ」が表示されるほか、アカウント検索されやすくなったり、広告が利用できたりと様々なメリットがあります。

認証済アカウントの申請には、メールアドレス・電話番号・氏名の記入が必要です。
審査では、記入した連絡先へ本人確認の連絡がされることもあります。代理の人が自分の連絡先で申請すると審査が下りませんので、必ず公式アカウントの企業の、実在の担当者が申請するようにしましょう。

現在、Instagram・Facebook・Twitterにおいて生年月日は登録必須となっています。それぞれ年齢制限があり、ほとんどのSNSは13歳以上です。

マスコットキャラクターのTwitterアカウントでキャラ設定内容（13歳未満）をそのまま生年月日を登録したところ、アカウント利用停止になった事例があります。生年月日は年齢制限に抵触しないよう、実際に運用する担当者の情報を登録するようにしましょう。